2006年10月19日（木）20：13
ワシントン（ドイツ通信社dpa）
若い世代は年長世代に比べて自らのアイデンティティーをヨーロッパ人と考えている割合が高い。年長の世代はもっぱら所属する国の国民と考えているのに対し、若い世代はしばしば一国の国民でありまたヨーロッパ人でもあると思っている。これはラクセンブルク（オーストリア）の応用システム分析国際研究所の社会学者ヴォルフガング・ルッツ氏の研究グループが、アメリカの専門誌『サイエンス』（第314巻、425頁）に発表したもの。分析にはEUの「ユーロバロメーター」のデータが使われている。
2004年には18歳以上の42パーセントがもっぱら所属国の国民と答える一方、58％の人々は少なくともある意味ではヨーロッパ人でもあると答えている。ヨーロッパ人でもあると答えた割合は1996年に比べ、あらゆる年齢層で増えている。この傾向が続けば、2030年にはヨーロッパ人の大半が複数のアイデンティティーで暮らすようになると研究は分析している。
研究グループは、ヨーロッパのメディアの影響や社会的変動性の拡大もあって、ヨーロッパ人としてのアイデンティティーがさらに確立する可能性があると推測している。
原題：Studie: Menschen werden sich zunehmend mit Europa identifizieren